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日刊工業新聞に新サービス『お天気クラウドアラート』が掲載されました

2012年9月11日

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2012年09月11日付の日刊工業新聞記事に、新サービス『お天気クラウドアラート』に関する記事が掲載されました。


『応用技術と日本気象、建設現場に“気象警報”サービス』

応用技術と日本気象(大阪市浪速区、鈴木正徳社長、06・6567・2222)は、作業員が建設現場の気象情報を即座に把握できるクラウドコンピューティング型の気象情報サービスを共同開発した。10月に発売する。顧客が自由に設定した登録地点で気象に関する注意報や警報が発令されると、事前登録した送り先に「アラート(警報)メール」を配信する。月額使用料は2万円から。年間200社での採用を目指す。

新サービス「お天気クラウドアラート」はすでに竹中工務店が先行導入済み。従来から同様のサービスはあるが、登録した地点を変える場合にその都度気象会社に変更内容を報告しなければならず、手間や時間、追加料金も必要だった。現場作業員の安全確保が必要で建築現場が頻繁に変わるゼネコンなどでの使い勝手を考え、無償で自由に地点登録が可能な仕様にした。

米グーグルの地図情報サービス「グーグルマップ」を利用して地点の住所を入力する。天気や降水量、風向、雷確率、熱中症指数などを確認できる。

大雨や洪水、暴風、大雪などの注意報・警報は携帯電話などへのメール配信で注意を喚起する。全地球測位システム(GPS)機能付き携帯電話でメールを返信すると従業員の安否も確認できる。

突発的・局地的に発生するゲリラ豪雨などピンポイントで気象情報を把握する需要が高まっており、建設会社のほか、イベント会社や船舶関連での需要も想定する。

引用元:朝日新聞デジタル(日刊工業新聞ニュース) 応用技術と日本気象、建設現場に“気象警報”サービス