明日から使える!準備いらずで本格的な気象対策
クラウド型のビジネスツール
お天気クラウドは、地点を登録するだけで10日先までのピンポイント気象予測や防災メール機能を使用できるクラウド型の気象情報サービスです。
建設現場や施設管理、港湾や店舗、屋外イベント、ドローン飛行計画など様々なビジネスの現場の安全管理やコスト削減に貢献します。
国土交通省NETIS登録(KT-150026-VE)
公共事業等に活用できる優れた新技術として、国土交通省NETIS推奨技術に登録されています。
NETIS登録について
お天気クラウドの3つの特徴
1. 手軽に本格的な気象対策ができる
ビジネスにおいて気象条件が仕事を左右する業種は数多くあります。例えば建設現場におけるゲリラ豪雨対策、ドローン飛行現場における強風対策、港湾現場における波風対策など。しかし対策のための専門的な気象情報は一般サイトでは不十分です。
そのような場面でお天気クラウドが活躍します。お天気クラウドは、お客様が必要とする場所の気象解析をクラウド上で瞬時に行い、上空の風や港湾の波など様々な環境にマッチした専門的な気象予報、リアルタイム気象監視などのサービスを提供します。これらの機能を活用することで本格的な気象対策が可能です。
お天気クラウドは手軽に利用できるのも大きな特徴です。地点登録の簡単な操作だけで、ピンポイントの気象予測の閲覧や様々なアラートメールの受信が可能となります。また、パソコンだけでなくスマートフォンやタブレットからでも利用できるので、屋外や自宅などいつでもどこでも情報を手に入れることができます。
専門的な気象予報
天気や降水量といった通常の情報だけでなく、上空の風・落雷・波などの情報を提供します。
登録地点のアラートメール
気象庁の防災情報に加えて、登録地点付近の雨雲・落雷接近、強風、熱中症などのアラートメールを配信することができます。
2. 10日先の予報を活用して余裕を持った作業計画
お天気クラウドは10日先までのどの時間帯にどのような天気になるかを把握することができます。気象予報を参考に作業のスケジュールを立てることで、これまでよりも余裕を持った対策で、作業ロスや機会損失のリスクを軽減することができます。
3. 予報地点を自由に設定・変更できる
気象予報やメール配信の地点は、マップ上から簡単に設定をすることができます。都市部はもちろんのこと、山や海上など日本国内であればどこでも地点登録可能。設定した地点はいつでも何度でも無料で変更できるので、定期的に作業場所が変わる建築工事や屋外イベント、ドローン撮影の現場などでも、低コストでフル活用いただけます。
お天気クラウドの機能
お天気クラウドには気象予報閲覧とメール配信の2つの機能があります。
気象予報閲覧機能
登録した地点の天気や降水量など一般的な気象予測に加えて、熱中症、発雷確率、上空の風、台風の暴風域に入る確率など専門的な予測情報を提供します。予測は最大10日先まで表示します。
<予測内容>
雨対策 …天気、時間雨量、連続雨量、降水確率
風対策 …地上風向風速、高度別風向風速
雷対策 …発雷確率
熱中症対策 …気温、湿度、熱中症指数
台風対策 …暴風域突入確率
港湾対策 …波浪(波高、波向、うねり)
メール配信機能
登録地点の様々なアラートメールを配信します。監視系及び予測系メールは事前に設定した基準を超えた場合に、防災情報は気象庁から発表があった場合にメールが届きます。
監視系メール
降雨監視 / 落雷監視 / 強風監視
予測系メール
大雨予測 / 強風予測 / 熱中症予測
防災情報メール
警報注意報 / 地震情報 / 津波情報 / 台風発生情報 / 暴風域警戒情報
活用事例
<建設現場編>
① 朝礼での気象チェック
日々の朝礼では予測系のメール配信が活用できます。
作業当日にまとまった雨が予測される場合、風が強まる場合、熱中症のリスクが高まる場合など、気象リスクの高い日だけメールを受信できます。毎日webサイトを見て気象チェックしなくても、雨や風、熱中症対策の必要性を見逃さずに朝礼で協議することができます。
② 作業中の落雷対策
いざ作業を開始しても、夏場など急な天候の変化が起こる場合もあります。
そんな時は、落雷監視メールや降雨監視メールをセットしておくと、作業所に接近するゲリラ豪雨や落雷を逃さずキャッチ。
屋外で作業をしている担当者全員がメールで危険を知ることができ、迅速な避難を行えます。
③ コンクリート打設作業
雨に降られることがNGで、半日程度の雨の止み間が必要なコンクリート打設作業。梅雨時期は中々雨の降らない日を見つけ出すのが大変です。
お天気クラウドの10日先までの時間単位で表示される降水予測を使えば、コンクリート作業に安全な日、時間帯を的確に見極めることが可能です。
<様々な業種での活用編>
① ドローン飛行高度の風予報チェック
ドローンが飛行する地上から高さ30~150m付近の風は、地上風と異なるケースが多々あります。地上付近が無風でも、高度100mになるとドローンが風にあおられることもしばしば。
お天気クラウドでは、予測地点の任意高度の風予測を時間単位で提供。より安全なドローンの飛行管理に貢献します。
② 災害リスクの高まっている拠点を可視化
物流メーカーなど全国に拠点を持つ企業にとっては、風水害の危険が高まっている地域へ重点的な安全対策、BCP対策を行うことが重要です。
お天気クラウドでは、今後24時間以内、72時間以内に大雨や暴風、台風接近のリスクが高まっている地点を、トップ画面で可視化したり、絞り込んで表示することができます。多地点でお天気クラウドを利用する場合でも、風水害の危険な地点を見逃さず、効率的に監視することが可能です。
<事例紹介>
株式会社パトライト×お天気クラウド連携
※PATLITEおよびパトライトは、
株式会社パトライトの登録商標です。
※シグナル・タワー、シグナルホン、シグナルボイス、
ビジュアルサイン、AirGRIDおよびエアグリッドは、
株式会社パトライトの登録商標です。
お申込みフォーム・お問い合わせ窓口
- STEP1
-
オンラインお申込み受付
※お申込み時点ではご契約完了ではありません
- STEP2
-
申込書類の送付
ご登録いただいたメールアドレスに、申込書、利用規約をお送りします。
必要事項を記入の上、メールにてご返信ください。 - STEP3
-
お申込みの完了
「電子申込」または「郵送申込(要捺印)」のいずれかの方法により申込み完了。
- STEP4
-
ご利用IDの発行・ご利用開始
ご登録いただいたメールアドレスに、次の情報を記載した設定確認書を送付いたします。
・サービスURL
・ログインID、パスワード設定確認書が届いた時点で、サービスがご利用いただけます。
費用 | ||
初期費用 | 不要 | |
---|---|---|
Web機能の提供 | 月額10,000円(税抜)/現場 |
|
月額費用 |
メールアドレス10件まで利用 月額3,000円(税抜) メールアドレス30件まで利用 月額9,000円(税抜) メールアドレス50件まで利用 月額15,000円(税抜) メールアドレス100件まで利用 月額30,000円(税抜) メールアドレス200件まで利用 月額60,000円(税抜) メールアドレス200件以上利用 別途お見積もり |
|
現場変更時の費用 | 不要 | |
準備 | ||
利用までの準備期間 | 即日利用可能 | ログインIDとパスワードを発行します |
お客様で準備いただくもの | PC、タブレット端末、スマートフォン、 携帯電話、インターネット回線 |
携帯電話はメールの受信のみ可能です |
※ご契約の最小期間は1ヶ月となります。
※現場地点は何度でも変更可能です。
現場は何度でも変更できます!
お天気クラウドの特徴は気象情報が必要な現場を何度地点変更しても、価格が変わらないことです。定期的に作業現場が変わる建設現場や、日々場所が変わるイベント設営やCM撮影、ドローンを扱う仕事などで効果を発揮します。
※利用現場数と費用の考え方(メール機能は別料金)
お試し利用
お天気クラウドを1週間無料でお試しいただけるトライアルIDを発行します。実際に気象予報やメール配信機能をお使いいただき、気象対策の利用効果や操作感をお試しいただいた上で、利用をご検討ください。
NETISについて
国土交通省NETIS推奨技術に認定
お天気クラウドは国土交通省が推奨する公共事業等に活用できる優れた新技術として、NETIS(新技術情報提供システム)に登録されています。
- NETIS番号
- KT-150026-VE
- 新技術名称
- お天気クラウド・工事現場の気象対策サービス
- 登録日
- 2015年7月9日
NETIS(新技術情報提供システム)とは
新技術情報提供システム(New Technology Information System:NETIS)は、民間企業などにより開発された新技術を公共工事において積極的に活用していくために、国土交通省が、新技術に関わる情報の共有及び提供を目的として整備されました。「新技術」はNETISに登録されると申請情報と評価情報が公開・共有化されます。
NETISを活用すると、利用者によってそれぞれ以下のようなメリットがあります。
技術開発者
技術の活用促進が図られ、信用度が高まる技術改良につながります。
施工者
施工時に新技術の活用を提案すると工事成績評定での加点の対象となります。また、すでに請け負っている現場で使える自社開発技術があれば、施工者希望型として提案できます。工事成績評定だけでなく、総合評価方式の入札において、事後評価で有用と認められた新技術活用等の提案を行った場合は、評価の対象になります。
コンサルタント
新技術・新工法の検討と情報入手が簡便化されます。